住宅ローン

住宅ローン減税の条件を確認する時に役立つ8つのポイント

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住宅ローン減税を利用するには、利用条件があります。

この条件を満たさない場合、住宅ローン減税の制度を利用できません。

条件はいくつかありますが、チェックポイントは8つ程度です。

一つずつ確認していきましょう。

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住宅ローン減税を受ける【あなた】の条件

住宅ローン減税を受けるためには、あなた自身がクリアしないといけない条件があります。

一つずつ確認していきましょう。

住宅ローン減税の条件001
マイホームへの入居時期は6ヶ月以内であること

マイホームの引き渡しを受けてから6ヵ月以内にあなた自身が入居しており、かつ、控除を受ける年末まで住んでいることが住宅ローン減税を受ける条件となります。

普通、マイホームを購入したらすぐに住むと思いますが、何らかの事情があり条件を満たせない場合は、住宅ローン減税を受けられないので注意しましょう。

住宅ローン減税の条件002
合計所得金額は3000万円以下であること

あなたの合計所得が3000万円以下(控除を受ける年)であることが住宅ローン減税を受ける条件となります。

所得が3000万円というのは、よほどのお金持ちですので、大方の方には当てはまらない条件かと思われます。

ちなみにここで言う所得と年収は少し違います。

あなたがサラリーマンの場合、会社からもらうお金の全てが年収、そこからいろいろな経費を差し引かれた金額が所得となります。

自営業の方は、売上から経費を引いた金額が所得です。

 

住宅ローン減税の条件003
入居前の2年間+入居年+入居後の2年間の5年間で、3000万円の特別控除を受けていないこと

あなたがマイホームに入居した年と、その前後2年間にわたる合計5年間のうちに、居住用財産の買い換えまたは、3000万円の特別控除の特例を受けていないことが住宅ローン減税を受ける条件となります。

今回、初めてマイホームを購入する方にとっては当てはまりませんが、将来的に家を買い換える可能性も出てくるかもしれません。

そういう時に、家を売却して生まれた利益が3000万円以内であれば、減税される特例措置が設けられています。

つまり、そういった減税措置と住宅ローン減税は、重複して利用することはできないということになります。

住宅ローン減税の条件004
配偶者や親族から購入していないこと

住居をあなたの配偶者や親族から購入していないことが住宅ローン減税を受ける条件となります。

主に中古物件が対象になると思うのですが、妻や親族が所有している物件を買うときには、住宅ローン減税を受ける事ができないということです。

身内の中で得しようとするのは駄目ということですね。

住宅ローン減税を受ける【ローン】の条件

あなたが組む住宅ローンにもいろいろ条件があります。

一つずつ確認していきましょう。

住宅ローン減税の条件005
マイホームのためのローンであること

マイホーム購入のために組んだ住宅ローンであることが住宅ローン減税を受ける条件となります。

改めて言われることもない当たり前のことですが、別荘や不動産投資目的のローンには使えないということです。

住宅ローン減税の条件006
ローンの借入先が勤務先の場合、年利1%以上であること

勤務先から融資を受ける場合は、年利1%以上であることが住宅ローン減税を受ける条件となります。

普通、住宅ローンは金融機関から借りるものと思いますが、中には勤務先から融資を受ける場合もあります。その時の利率が年利1%未満では住宅ローン減税の対象外となってしまうので注意しましょう。

また、金融機関以外からの借り入れの中には、親兄弟からの借り入れもあると思いますが、それらに関しては、そもそも住宅ローン減税の対象外となります。

住宅ローン減税の条件007
返済期間が10年以上であること

返済期間は10年以上であることが住宅ローン減税を受ける条件となります。

例えば、住宅ローンを組んだ当初は、返済期間10年だったとします。

その後、繰り上げ返済を頑張った結果、返済期間が9年に短縮されると、その時点で住宅ローン減税を受けられなくなるので注意しましょう。

住宅ローン減税を受ける【物件】の条件

購入するマイホーム物件にも条件があり、新築の場合や中古の場合といったケース毎に異なります。

一つずつ確認していきましょう。

住宅ローン減税の条件008
床面積が50㎡以上で半分以上が居住スペースであること

登記簿上の床面積が50㎡以上であり、かつ居住スペースが半分以上あることが住宅ローン減税を受ける条件となります。

チラシなどと登記簿上の記載が異なることがあるので、キチンと確認しましょう。

居住スペースが半分以上という条件は、店舗や賃貸併用住宅(収益マイホーム)を計画している場合は注意が必要です。

さらに中古物件の場合は、下記条件も追加となります。

【中古の場合】耐火建築物は築20年以内、耐火建築物やマンションは築25年以内であることが住宅ローン減税を受ける条件となります。※ただし、一定の耐震基準をクリアすれば築年数は問わない。

マイホーム購入前に住宅ローン減税をチェック!

住宅ローン減税は、非常にメリットの大きな減税制度です。

そのため、問題なく利用できるように、物件を購入する前に、自分の状況に照らし合わせて、条件をよく吟味しましょう。

あとになって条件に当てはまらないとなっても泣くに泣けませんからね。

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