篠崎彩奈のマネータイム#11｜老後2000万円は本当に必要？年金と必要額を検証｜9/19 23:30

2026年9月19日（土）23時30分からテレ玉1で『篠崎彩奈のマネータイム Season2』#11が放送されます。テレ玉公式サイトの今回テーマは「老後にいくら必要か？老後2000万円問題を検証！」です。

前回#10で年金の基本を学んだ流れを受け、今回は公的年金だけで老後の生活費が足りるのか、自分はいくら準備すべきかを考えます。番組の結論を先取りするのではなく、検索で気になりやすい『2000万円は全員に必要なのか』『今の年金額はいくらか』を公式資料と一緒に整理します。

マネータイムSeason2 #11の放送内容・出演者

番組名	篠崎彩奈のマネータイム Season2 #11
放送局	テレ玉1
放送日時	2026年9月19日（土）23:30～
テーマ	老後にいくら必要か？老後2000万円問題を検証！
出演	篠崎彩奈、菊川弘之（マーケットストラテジスト）
見逃し	テレ玉公式ページでTVer見逃し配信を案内

番組は、FP技能検定2級などの資格を持つ篠崎彩奈さんが、日産証券インベストメント取締役・マーケットストラテジストの菊川弘之さんと、お金の基本を初心者向けに学ぶトーク番組です。

老後2000万円問題とは？「全員一律に2000万円必要」ではない

2019年の金融審議会報告書では、当時の高齢夫婦無職世帯の平均的な収支差を基に、20～30年続くと不足額が約1300万～2000万円になるという試算が示されました。同時に報告書は、その金額はあくまで平均から導いた数字で、収入・支出・ライフスタイルによって大きく異なり、不足しない場合もあると明記しています。

つまり『老後は必ず2000万円ないと生活できない』という意味ではありません。自分の年金見込み額、住居費、医療・介護費、退職金、働く期間などを具体的に置いて差額を計算することが、番組テーマを理解するうえで重要です。

2026年度の公的年金はいくら？日本年金機構の例

日本年金機構によると、2026年度の老齢基礎年金（満額・昭和31年4月2日以後生まれ）は月額70,608円。夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な厚生年金額の例は月額237,279円です。

ただし、実際の年金額は加入期間や報酬、働き方などで異なります。番組を見る際は『平均・標準例』を自分の受給額と同一視せず、ねんきん定期便やねんきんネットなどで自身の見込み額を確認する発想が大切です。

前回#10の年金テーマとどうつながる？

前回#10は年金の基本と、年金がインフレ局面でどう調整されるかが中心でした。キニナルでは#10「年金はインフレ対策になる？」の記事で、2026年度の年金額も整理しています。

今回#11はそこから一歩進み、『受け取る年金』と『使う生活費』の差をどう考えるかがテーマです。老後資金を考えるときは、2000万円という一つの数字より、毎月の不足額を自分の条件で試算するほうが実用的です。

自分はいくら準備すればいい？番組を見る前の計算ポイント

• 毎月の年金・その他の収入の見込み
• 住居費が老後も続くか、持ち家でも修繕費が必要か
• 食費・光熱費・通信費・保険料など日常の固定費
• 医療・介護、車、旅行、趣味などの希望支出
• 退職金・預貯金・企業年金など、すでにある資産

総務省の家計調査は高齢無職世帯の平均収支を確認する材料になりますが、平均値は個人の必要額そのものではありません。必要資金は『老後の毎月収支差 × 想定期間』を土台に、臨時支出や予備費を加えて考えると整理しやすくなります。

よくある質問

篠崎彩奈のマネータイムSeason2 #11はいつ放送？

2026年9月19日（土）23:30からテレ玉1で放送予定です。

今回のテーマは？

「老後にいくら必要か？老後2000万円問題を検証！」です。公的年金だけで生活費が足りるか、自分はいくら準備するかを考えます。

老後は全員2000万円必要？

いいえ。2019年の金融審議会報告書の2000万円は平均的な収支差からの試算で、実際の不足額は収入・支出・生活スタイルで大きく異なると明記されています。

2026年度の老齢基礎年金はいくら？

日本年金機構の例では、満額の老齢基礎年金は月額70,608円（昭和31年4月2日以後生まれ）です。個人の受給額は加入状況で異なります。

まとめ｜2000万円より「自分の毎月差額」を知る回

9月19日の『篠崎彩奈のマネータイム Season2』#11は、老後2000万円問題を入口に、公的年金だけで生活費が足りるのか、自分はいくら準備すればよいのかを考える回です。篠崎彩奈さんと菊川弘之さんが、前回の年金テーマから老後設計へ話を進めます。

2000万円は誰にでも当てはまる固定額ではありません。年金見込み、生活費、住居費、働く期間、資産状況を自分の数字に置き換え、毎月の不足額を把握することが今回のテーマを実生活につなげるポイントです。