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NHKを解約した人、解約できなかった人

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NHKに解約を申し出て、契約解除に成功した体験談と、解約に失敗した体験談をまとめました。これからNHKに解約の電話をしようとする人は、その前にご一読ください。

NHK解約に成功したAさんの実体験

Aさんは都内のアパートに一人暮らしでした。毎日のニュースはインターネット、娯楽はYouTubeなどをメインにしていたので、テレビは見ていませんでした。そこで思い切ってテレビを破棄し、NHKの受信契約も解約しようとしたのです。

NHKに電話する

NHKに電話したのは平日の昼時です。最初の窓口は誰でも、コールセンター「NHKふれあいセンター(フリーダイヤル:0120-151515)」になります。
※ちなみにNHKの解約は、インターネットからはできません。電話必須です。

音声案内で3つの選択肢が案内されますが、解約については案内されません。「その他の問い合わせ」を選択してオペレーターにつなぎます。

オペレーターは女性でした。まず率直に「NHKの受信契約の解除がしたい」と告げます。するとなぜ解約したいのかを聞かれます。「テレビを破棄したために見られなくなったから」と理由を告げます。

契約番号で本人確認

問い合わせの概要を伝えると、詳細の質疑応答です。

NHKは契約者番号を質問してきます。しかしAさんは手元に資料がないので「わかりません」と答えました。しかし、住所と電話番号と名前を伝えることで、照合してもらい、本人確認ができました。

NHKからの質問内容

次にオペレーターの人から「解約申請」に関して詳細を聞かれます。

  • 住まいは集合住宅か一軒家か
  • 受信機(NHKはテレビ本体のことをこう呼びます)は実際あるのかないのか
  • アンテナはあるのかないのか
  • 携帯電話はテレビを見られるのかどうか
  • 車を持っているかどうか
  • 車を持っているならワンセグやフルセグなどのテレビ機能はあるのかどうか

結構、根掘り葉掘り聞かれるそうです。Aさんの場合、実際に「受信機(テレビ)がない」「携帯にはテレビ機能がない」「車を持っていない」と答えました。

NHKに受信契約の解約を認めてもらう

Aさんの場合、上記のように受け答えすることで、電話だけで解約届けを受け入れてもらえました。後日解約用の書類が自宅に届き、それに必要事項を書いて返送したことで、完璧にNHKの受信契約を解約できたのです。

NHK解約に失敗したBさんの実体験

Bさんは神奈川県の一戸建てに住んでいます。結婚しており妻と子供の3人で暮らしています。

ある日、ベランダに自分で設置したUHFアンテナ(魚の骨のような形状)が台風で破損したために、家の中でテレビが見られなくなりました。子供も幼くテレビを見ない生活だったため、NHKに解約を申し出たのです。

車のワンセグ機能

Bさんの場合もAさんと同様に「受信契約の確認」「NHKからの質問」などについて聞かれました。

1点違うのは、車を所有していたこと。NHKから「車にワンセグのようなテレビを見る機能はありますか」と聞かれた際に、「ワンセグがあったらダメなんですか」と曖昧な受け答えをしました。

実際、Bさんの所有する車の内蔵カーナビに、ワンセグ機能はついていたそうです。しかし、車を購入してから一度も使ったことがない機能でした。

Bさんは、「使っていないし、今後も使う予定がない車のワンセグ機能のために、NHKの受信料を支払い続けるのは嫌だ」と考えて、誤魔化そうとしました。
結果、「車にワンセグ機能はついていなかったと思う」などと曖昧な返答を続けたといいます。

NHKのオペレーターは一旦、電話を保留とした後、後日近隣の営業所から電話をかけるという結論に至りました。

近隣のNHK営業所からの電話

後日、Bさんが指定した時間に近隣のNHK営業所の担当者から電話がありました。内容は、訪問して状況の確認がしたいとのこと。
Bさんは車のワンセグ機能が発覚することを恐れて、今回のNHK受信の解約について、申請を取り下げました。

ポイント1_テレビを見る環境がなければ解約できるか

NHKの受信解約の条件はいくつかあると思われます。

※NHKは公式に解約条件を発表していません。下記内容はあくまでも体験談やインターネットの口コミなどから考えられる条件を想定しています。ご了承ください。

家の中のテレビ視聴環境

  • 受信機(テレビ)がないこと
  • 受信機(テレビ)があっても、アンテナなどがないこと

これらはテレビやアンテナが、破棄や譲渡によって存在していないことが条件だと思われます。つまり、故障しただけだと、「修理すれば映る」のでNHKの修理担当部署に電話をするように促されるようです。

また、TVを見る環境があるのに「今後見るつもりがない」と主張しても解約を受け入れてはもらえないでしょう。

家以外のテレビ視聴環境

  • スマートフォンなどの携帯端末にテレビを見る機能がないこと
  • 車にテレビ機能がないこと

テレビ機能は、フルセグ、ワンセグどちらも含み、そのいずれもNHK視聴料金の徴収の対象となるようです。また、NHKではスマホ機種や車種から、テレビ機能が備わっているかどうか判断するというインターネットの書き込みもありました。

スマホなどの携帯電話の場合、機種変更すれば対応できます。しかし、車の場合は困難です。あと付けのカーナビの場合、取り外せば問題ありません。しかし内蔵型カーナビにテレビ機能が備わっている場合、車本体を買い換え無くてはならないからです。

車のアンテナを外せば映らなくなるという意見もネット上にはありますが、完璧ではありません。また、設定を初期化しても自動で再設定するタイプも多くあります。
強引に破壊した場合、「故障」とみなされて修理を促される可能性もあります。

ポイント2_電話での応対は断定的に

電話でNHKの解約を申し出るときには、自信を持つことが大切です。嘘はよくありませんが、語尾は断定的に言いきらなければいけません。Bさんの場合「車にテレビ機能はないと思う」と曖昧な返答をしたばかりに、そこをNHKに疑われています。実際にBさんは、NHKオペレーターから「思う、ですか?」と聞き返されたそうです。

もし本当にテレビ機能がない車なら、きっぱり「ありません」と断定的に言い切ることが大事です。いらぬ疑いをかけられることを回避できるでしょう。

ポイント3_訪問による調査は強制ではない、が…

BさんはNHKの訪問調査の申し出を断ったために、NHK受信の解約を断念しました。しかし、NHK職員は、強制的に室内や車内に入ることは法的に許されていません。あくまでも「おねがい」のレベルです。

しかし、NHKの調査員が納得しなければ受信解約は不可能であることも事実。そのため、実質的に訪問は「強制」と、とらえる人も多いようです。

NHKの解約は計画的に

NHKでは、民法のようにスポンサーをつけることができません。そのため良質なテレビ番組を制作するために、視聴者から受信料を徴収しなければならないのです。日頃、NHKを楽しんでいる人は、滞りなく受信料を支払うことをおすすめします。

しかし、NHKを視聴する環境がないにもかかわらず、受信料を支払い続ける必要はありません。そのような場合には、上記の体験談を参考にして、解約の申し出をしてはいかがでしょうか。

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