マイホームの買い時を判断するために必要な３つの外的要因

今はマイホームの買い時でしょうか？

マイホームのような大きな買い物の場合、できるだけ物件価格が安く、金利も低いときに買いたいと思うものです。

しかし、２０１７年の今が買い時かどうかの判断は専門家でも難しいものです。

では、どうやってマイホームの買い時を決めればいいのか、その指標となる３つのポイントがあります。

マイホーム購入の基準となるのは、あなた自身の生活スタイルや自己資金です。

そこに、外的要因の状況を加味して、より具体的なマイホーム購入を検討することになります。

外的要因とは、「物件価格」「住宅ローン金利」「税制優遇など」です。

一つずつ確認していきます。

物件価格の上昇傾向

物件価格は世の中の景気や市場の変化によって激しく上下するものです。

若い方は経験ないと思いますが、かつての日本ではバブルという、住宅が高ければ高いほど売れるという時代がありました。

そのように、当時の高額物件でも今では驚くほど安く値下がりしています。

では、今の物件価格の傾向はどうでしょうか？

この十年くらいの間は下降傾向にあったのに、最近では少し上向いてきたという見方があります。

今後も、少しずつですが景気回復に合わせて上昇するかもしれません。

住宅ローン金利は低水準

日本の住宅ローン金利は、過去のデータを見ても現在が低水準だといえるでしょう。

ただし、この数カ月の固定金利を見ると、少しずつ上昇しているように感じます。

これは、アメリカの影響を受けているといわれています。

数カ月前にアメリカにあった変化は、トランプ大統領の登場です。

このように、住宅ローン金利は、世界情勢にまで影響を受けるものなのです。

税制優遇はしっかり利用

住宅ローンを組んで、一定条件を満たすと「住宅ローン減税」の対象となります。

これは、年間４０万円、１０年で４００万円の税金が戻る制度（ケースバイケース）なので、必ず利用するようにしましょう。

また、「住宅取得等資金贈与の非課税」という制度もあります。

これは、親から住宅購入に関する資金援助を受ける際、通常かかる贈与税が免除される制度です。

この制度を使うと、数百万円から数千万円という単位の贈与が非課税になります。

払わずに済むようになる贈与税は数百万になることもあるので、きちんと調べるようにしましょう。

他にも、税制優遇のなかには「すまい給付金」など色々あります。

マイホームの買い時は焦らずに！

ここまで、マイホームの買い時を決める際に影響するだろう外的要因について説明しました。

外的要因は、日々刻々と変化します。

しかし、「今が購入に最適な時期だから急いで買わなければ！」と焦ってマイホームを購入することは避けた方がいいともいます。

外的要因と同じくらい大切なことは、家族のライフスタイルや、自己資金の状況といった、いわゆる内的要因です。

この内的要因が整っていないのに、外的要因だけでマイホームの買い時を判断するのは危険ということです。

内的要因を整えつつ、外的要因にもアンテナを張り、両方が整ったタイミングで購入することが、マイホームの買い時を誤らないためのポイントではないでしょうか。